積立シミュレーター｜毎月の積立と想定利回りから評価額を試算

毎月の積立額と想定利回りを入れると、期間の終わりの評価額、元本の合計、運用益を計算する。入力を変えると、その場で計算し直す。利回りは利用者が決める想定の値であり、初期値は計算の例である。

初期値は計算の例です。将来の成果を示すものではありません。利回りなどの値は、ご自身の想定に合わせて変えてください。

計算式と前提

• 月利 ＝（1＋年率）の12分の1乗 − 1。年率をそのまま12で割る方法より、1年後の結果が年率どおりになる。
• 毎月の流れ：前の月の評価額 ×（1＋月利）＋ 毎月の積立額。積立は毎月末（その月の運用のあと）に入れる。初期の元本は最初の月の初めに入れる。
• 元本の合計 ＝ 初期の元本 ＋ 毎月の積立額 × 12 × 年数。運用益 ＝ 最終の評価額 − 元本の合計。
• 課税口座では、最後に全額を売却したときの運用益（プラスのとき）に20.315％を掛けた額を税額とした。途中の分配金や売却には課税していない。
• 手数料（信託報酬など）、インフレ、利回りの年ごとの変動は入れていない。毎年同じ利回りが続く前提である。

この試算でわからないこと

• 実際の運用では、利回りは毎年変わり、元本を下回ることもある。この試算は一定の利回りが続いた場合の計算にすぎない。
• NISAの年間投資枠や生涯投資枠などの制度の上限は、この計算では確かめていない。

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出典

• 国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税（申告分離課税）」（税率「20％（所得税15％、住民税5％）」と、復興特別所得税の併せての申告・納付の注記）
• 国税庁「No.1330 配当金を受け取ったとき（配当所得）」（上場株式等の配当等「15.315パーセント（他に地方税5パーセント）」）

課税口座の税率20.315％は、この2つのページの記載（所得税及び復興特別所得税15.315％と住民税5％）から当サイトが合計した（2026年10月5日確認）。

計算結果は試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入を勧めるものではありません。詳しくは免責事項をご覧ください。