幼稚園・小学校・中学校・高校のそれぞれで公立か私立かを選ぶと、文部科学省の調査の学年別の学習費から合計を計算する。子どもの今の年齢、毎月の積立額、想定利回りを入れると、各段階の入学時点までに貯まる額と、その段階の費用に対する余裕・不足を示す。利回りは利用者が決める想定の値であり、初期値は計算の例である。
学習費の合計（幼稚園3歳〜高校3年の15年間）–円
学習費の合計（今の年齢から高校3年まで）–円
高校3年の費用を払った後の積立残高（マイナスは不足）–円
初期値は計算の例です。将来の成果を示すものではありません。利回りなどの値は、ご自身の想定に合わせて変えてください。
計算式と前提
- 学習費は、文部科学省「子供の学習費調査」令和5年度（2023年度）の学年（年齢）別の学習費総額（子供1人当たりの年額、保護者が支出した額）で、当サイトの記事子供の学習費の配布CSVの値を使った。
- 段階ごとの学習費の合計（円）：幼稚園 公立532,177・私立1,038,087、小学校 公立2,197,261・私立10,457,700、中学校 公立1,626,133・私立4,671,589、高校 公立1,784,895・私立3,521,361（各学年の値の合計）。
- 幼稚園は3〜5歳、小学校は6〜11歳、中学校は12〜14歳、高校（全日制）は15〜17歳の1年ごとに、その年齢の学習費を年の初めにまとめて払うとした。今の年齢より前の分は含めない。
- 積立は今から毎月末に入れ、月利 ＝（1＋年率）の12分の1乗 − 1 で運用する。残高がマイナスのときは運用しない。
- 入学時点の積立残高 ＝ その段階の最初の年の費用を払う直前の残高。余裕・不足 ＝ 入学時点の積立残高 − その段階の費用の合計（入学した後の積立は含めない）。
- 税金、手数料、物価の変化は入れていない。
この試算でわからないこと
- 学習費は2023年度の全国の平均値で、子どもや地域によって大きく違う。将来の学習費は物価などで変わる。
- 大学など高校の後の費用は、この調査の対象ではないため含めていない。
- 児童手当や就学支援金などの公的な支援、奨学金は入れていない。
関連する記事
- 子供の学習費は公立小36.7万円・私立小174.2万円｜年額（2023年度）
- 年代別の貯蓄、60代2,394万円・30代831万円｜67%以上が平均未満
- 消費支出は月301,797円｜東京都344,935円・青森県246,120円
出典
- 文部科学省「子供の学習費調査」令和5年度 表2 学年（年齢）別，所在市町村の人口規模（学科）別の学習費（e-Stat、statInfId 000040233660〜000040233663。当サイトの記事 kyoikuhi の配布CSV）
- 国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税（申告分離課税）」（税率「20％（所得税15％、住民税5％）」と、復興特別所得税の併せての申告・納付の注記）
- 国税庁「No.1330 配当金を受け取ったとき（配当所得）」（上場株式等の配当等「15.315パーセント（他に地方税5パーセント）」）
課税口座の税率20.315％は、この2つのページの記載（所得税及び復興特別所得税15.315％と住民税5％）から当サイトが合計した（2026年10月5日確認）。
計算結果は試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入を勧めるものではありません。詳しくは免責事項をご覧ください。