子どもの学習費を、当サイトの記事「子供の学習費」の数字（文部科学省「子供の学習費調査」令和5年度）でまとめた。幼稚園3歳から高校3年までの15年間の学習費を学年ごとに足すと、すべて公立で614.0万円、すべて私立で1,968.9万円になる（当サイトの計算）。学習費は、保護者が学校と学校外の活動のために支出した1年間の額で、学習塾や習い事の費用も含む。
タメミ
子どもの教育費、幼稚園から高校までだとどのくらいかかるのかニャ。
ミノリ母さん
公立か私立かで、ずいぶん変わりそうだニャ。
タメミ
組み合わせごとの合計を、記事の数字でまとめてみるニャ。
登場するのは架空のキャラクターです（ネコまつ家の紹介）。
数字のまとめ
| 数字 | 読み方 |
|---|---|
| 幼稚園（1年間） 公立 18.5万円・私立 34.7万円 | 子供1人当たりの学習費総額の平均（2023年度）。3年間の合計は公立53.2万円、私立103.8万円（学年ごとの額を足した当サイトの計算）。元の記事 |
| 小学校（1年間） 公立 36.7万円・私立 174.2万円 | 子供1人当たりの学習費総額の平均（2023年度）。6年間の合計は公立219.7万円、私立1,045.8万円（学年ごとの額を足した当サイトの計算）。元の記事 |
| 中学校（1年間） 公立 54.2万円・私立 156.0万円 | 子供1人当たりの学習費総額の平均（2023年度）。3年間の合計は公立162.6万円、私立467.2万円（学年ごとの額を足した当サイトの計算）。元の記事 |
| 高校（1年間） 公立 59.7万円・私立 117.9万円 | 子供1人当たりの学習費総額の平均（2023年度）。3年間の合計は公立178.5万円、私立352.1万円（学年ごとの額を足した当サイトの計算）。元の記事 |
| 15年間の合計（すべて公立） 614.0万円 | 幼稚園3歳から高校3年までの学年ごとの学習費総額を足した値。同じ子供を15年間追った額ではない。元の記事 |
| 15年間の合計（すべて私立） 1,968.9万円 | すべて公立の3.2倍（当サイトの計算）。元の記事 |
公立・私立の組み合わせ別の15年間の合計
幼稚園・小学校・中学校・高校それぞれで公立か私立かを選んだ16通りの合計である。学年ごとの学習費総額を足した当サイトの計算で、少ない順に並べた。
| 幼稚園・小学校・中学校・高校 | 15年間の合計 |
|---|---|
| 公立・公立・公立・公立 | 614.0万円 |
| 私立・公立・公立・公立 | 664.6万円 |
| 公立・公立・公立・私立 | 787.7万円 |
| 私立・公立・公立・私立 | 838.3万円 |
| 公立・公立・私立・公立 | 918.6万円 |
| 私立・公立・私立・公立 | 969.2万円 |
| 公立・公立・私立・私立 | 1,092.2万円 |
| 私立・公立・私立・私立 | 1,142.8万円 |
| 公立・私立・公立・公立 | 1,440.1万円 |
| 私立・私立・公立・公立 | 1,490.7万円 |
| 公立・私立・公立・私立 | 1,613.7万円 |
| 私立・私立・公立・私立 | 1,664.3万円 |
| 公立・私立・私立・公立 | 1,744.6万円 |
| 私立・私立・私立・公立 | 1,795.2万円 |
| 公立・私立・私立・私立 | 1,918.3万円 |
| 私立・私立・私立・私立 | 1,968.9万円 |
気になる点
- 私立小学校の1年生の学習費総額は216.6万円で、2年生の149.4万円より多い。入学する年の支出が大きい。
- 公立でも学習費はかかる。公立小学校の学習費総額のうち、学習塾や習い事などの学校外活動費が70.0%を占める（256,489円）。
- 数字は2023年度の全国の平均で、家庭や地域によって大きく違う。平均は、学習費の多い一部の家庭に引き上げられることがある。
- 15年間の合計は、2023年度の各学年の平均を足した値で、物価の変化は入れていない。
大学の費用について
このページの数字の元になった「子供の学習費調査」は、幼稚園・小学校・中学校・高等学校（全日制）を対象にした調査で、大学や専門学校の費用は含まない。当サイトにはまだ大学の費用のデータがないため、このページでは扱っていない。
関連するシミュレーター
- 教育費の積立シミュレーター：幼稚園から高校までの公立・私立を選び、毎月の積立で各段階の入学までに貯まる額と余裕・不足を試算する。結果は試算で、将来の成果を示すものではない。
- 積立シミュレーター：毎月の積立額と想定利回りから、期間の終わりの評価額を試算する。結果は試算で、将来の成果を示すものではない。
元の記事
このページは、当サイトの記事の数字をまとめたものです。情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の購入や特定の行動を勧めるものではありません。詳しくは免責事項をご覧ください。